テレワーク研究所

2019年9月14日

在宅勤務も可能？注目されるテレワークの働き方とは

テレワークは従業員にも企業にもメリットのある勤務形態として注目されていますが、働き方はさまざまです。そこで、テレワークによる働き方の種類とポイントを解説します。

 

どんな働き方ができる？テレワークの種類とは

テレワークはICTの活用によって可能とする多様な働き方をいいますが、具体的な働き方には、大きく3つの種類があります。

1つ目が、オフィスなどに出勤することなく、従業員の自宅などで仕事を行う「在宅勤務」です。たとえば、育児や介護などで長時間家を空けることが難しい場合や、障害などを持っていて日々の通勤が大きな負担となるような場合にメリットのある勤務形態となります。

また、1日の業務をすべて自宅などで行うことができるため、通勤時間を節約でき、時間の有効活用が可能です。

2つ目として「モバイルワーク」があります。自宅でもオフィスでもなく、顧客先や移動途中、カフェなどの店舗を使用して業務を遂行する働き方です。移動途中とは、たとえば、電車の車内や飛行機の機内なども挙げられます。

移動する機会が多かったり、顧客先が遠くにあってオフィスとの行き来に時間がかかったりする場合に効果的な働き方です。移動時間を別の業務に充てられるなど、仕事の生産性を高めることができます。

3つ目は施設利用型勤務とも呼ばれる「サテライトオフィス勤務」です。自宅から通うのに便利な場所を使って仕事をする方法をいいます。たとえば、所属する部署は本社に配置されているものの、従業員の自宅の近くに支社がある場合、その支社内に仕事ができる専用スペースを設けて活用する働き方です。

同じ企業グループに所属する従業員のみが専用で使える場所以外にも、別の業者が提供していて複数の企業がシェアして使うようなワーキングスペースや空き部屋などを利用する方法もあります。サテライトオフィスを使うことで移動時間が削減でき業務の効率化につなげることが可能です。

 

 

テレワークを導入できる仕事とできない仕事とは

テレワークが持つメリットに魅力を感じても、実際に導入できる仕事でなくては意味がありません。テレワークの導入が難しいのが接客業や専門的な機器を使用する仕事です。

直接顧客対応が求められるような販売業や、窓口対応が必要なサービス業などはオフィスやお店にいること自体も仕事のうちとなるため、テレワークは難しくなります。

また、ひとりひとりに持たせることができないような機器を使用する製造業や生産業も不向きな仕事です。製造業や生産業は複数の人で協力し合って業務を進めることが多い点もテレワークが向かない理由となります。

一方、パソコンを使って作業するような業務であったり、1人でできる仕事であったりすれば、基本的にはテレワークの導入は可能です。会社によって異なる場合はあるものの、一般的には、総務や人事、経理、営業事務といった事務系の職種は導入しやすい仕事となっています。

また、パソコンを使って1人で作業を完結するようなIT系のエンジニア職もテレワークを実行しやすい職種でしょう。

さらに、業務中の移動時間が多く、導入による効果が得られやすいのが営業職です。自宅から顧客先へと直接出向いたり、事あるごとにオフィスに戻ったりする必要がなくなれば、無駄な移動時間を削減することができます。

加えて、管理職も、部下や他部署などとの連絡さえ、いつでも取り合えるようにしておけば、テレワークは可能です。

 

 

テレワークを上手に活用する働き方のポイントとは

テレワークについて働き方により異なる3種類の勤務形態を紹介しましたが、どの種類を導入しても対応が難しい仕事はあります。また、導入可能の職種でも、同じ勤務形態で対応できるとは限りません。

無理にオフィス全体で実行したり、1つの種類を選んで導入したりせず、従業員やオフィスの状況に応じて柔軟に対応することも上手に活用する働き方のポイントとなります。

たとえば、事務職は在宅勤務を行い、営業職はサテライトオフィス勤務を導入するというのも方法でしょう。また、通勤時間の削減における効果は少なくなるものの、在宅勤務を行う場合でも終日在宅での仕事とはせず、一部の時間のみ在宅で仕事を行うという手もあります。

従業員が働きやすいと感じられる環境を作ることは、従業員のやる気を引き出したり、業務の効率を上げたりすることにもつながります。また、魅力的な企業であると判断されれば、優秀な人材の確保にも期待が持てることでしょう。

上手に活用することでさまざまなメリットを得られるテレワークの導入を検討しているものの、ノウハウがなく不安がある場合には専門知識を持った企業が提供する導入パックなどを利用する方法もあります。