テレワーク研究所

テレワークでもフレックス制度は利用可能？在宅勤務とフレックス制度について解説します

フレックス制度はテレワークにも導入できる？

もともと、交通渋滞を緩和するために普及した働き方ということもあり、テレワークは出社をせずに自宅でできるのが良い点です。

毎朝の出勤の準備は、女性はもちろん男性にとっても負担が大きいことがあります。自宅からオフィスまで遠い場合は、出勤時間の数時間前には起きなければなりません。

こういったライフスタイルの負担を減らしてくれるのが、テレワークの魅力です。日本の大手の企業のなかにも、徐々にテレワークを取り入れるところが見られるようになりました。

テレワークが役立つのが、例えば社員に育児や介護に携わる必要がでたときです。

育児や介護を仕事と両立したい場合、通常の勤務形態では仕事を続けるのが難しいケースが多いですが、テレワークならそのまま同じ会社に勤務し続けることも不可能ではなくなりますよね。

実際、育児を希望する女性からは、テレワークが人気です。

ただ、テレワークには次のような問題も伴います。

・長時間労働に陥りやすくなる
・始業や終業の時間が決まっていないため、仕事とプライベートの切り替えがしにくくなることがある

こういった問題の解決に役立つのが、多くの企業が取り入れているフレックス制度です。

仕事を始める時間、終える時間を自分で決められるフレックス制度は、テレワークの場合も導入ができます。

働く時間を労働者自身が自分で決められるのが、フレックス制度の特徴。

テレワークの場合はタイムカードのようなものはありませんが、自分で労働時間を記録したり、所定のフォームに入力したりする方法で、仕事をしている時間を勤務先に知らせることは可能です。

フレックス制度では、必ず仕事をしなければならないコアタイムと柔軟に勤務時間を調整できるフレキシブルタイムを設定できます。

テレワークの場合も通常のオフィス業務と同様に、担当者との連絡やテレビ会議への出席などが必要になってくるため、コアタイムが決まっていたほうが仕事がしやすくなることは確かです。

在宅勤務とフレックス制度について知りたいときに役立つがこのサイト！

在宅勤務とフレックス制度については次のようなサイトでも紹介されていますので、情報を得たいときには参考にしてみましょう。
https://telework.freshvoice.ne.jp/blog/115

実のところ、テレワークに限らず在宅勤務には以下のようなリスクがあります。

・行き当たりばったりに仕事をしてしまい、納期までに仕事が終わらない
・業務連絡の際に不在が多いなど、勤務先とのコミュニケーションが取りにくくなる

このような問題も、フレックス制度を取り入れれば解決する可能性があります。

期間ごとにクリアすべき勤務時間が決まっていれば、極端に業務量が減るといったことは少なくなるでしょう。

また、コアタイムには必ず連絡に応じられるようにする、などの方法を取れば、勤務先とのやり取りもスムーズに行えます。

在宅で仕事をする場合は、労働時間は基本的に自分でコントロールしなければなりません。

労働基準法で認められている労働時間の制度には、フレックス制度のほかにも以下のようなスタイルがあります。

・裁量労働制
・事業所場外みなし労働時間制

会社がこのような制度を取り入れている場合、毎日決まった時間に出社、退社をしなくても一定の条件をクリアすれば給与が支払われるわけです。

実際、コピーライターやシステムエンジニアといった職業の人は、自宅を仕事場にして在宅勤務をするケースも多々あります。

フレックス制度で在宅勤務をする場合は、所定の勤務時間をクリアできているかどうかを、コンスタントにチェックしておくことが求められてきます。

フレックス制度は、1週間や1カ月といった期間を区切って勤務時間を設定するため、日によって仕事をする時間が長くても短くてもすぐに問題になることはありません。

必要に応じて勤務時間を期間の間で調整すればいいので、自分で意識しなくても労働時間を一定の量にコントロールしやすくなります。

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