テレワーク研究所

2019年7月7日

テレワーク導入企業へと転職して快適な仕事環境を

テレワークはどれだけ導入されているのか

テレワークの導入は、多くの企業が人手の確保や労働生産性を向上させることを目的として、行われています。その導入率は、働き方の改革が進む中で年々上昇しています。

総務省が統計を集めているデータによっても、テレワーク導入率が増していることは確かですが、同時に全体的に見れば少ない割合であることは確かです。

総務省のデータによると、平成27年の段階でテレワークを導入している企業は16.2％となっています。
導入までは行っていないが導入予定がある企業の数と合わせても、全体の2割程度と導入率はさほど高くはありません。

一方で、テレワークを導入している企業に、その効果の有無を尋ねるというアンケートも総務省では行っています。

その結果、効果があったと答えた企業の割合は、全体の8割を超えており、満足度は非常に高くなっています。
また、テレワークを導入した企業で働く従業員に対しても、ライフスタイルの変化がみられるようです。
家族の時間や育児へと当てることができる時間が増えたと実感する人が多いという結果があります。

 

テレワークを導入した大企業

テレワークの導入は、その設備費用の関係からも大企業で多く進められています。

テレワークを導入した企業の代表例として挙げられるもののひとつが日産自動車です。
日産自動車では2014年から全社員を対象として在宅勤務が可能となる制度の導入を行っています。

運用方法も、チャットや音声テレビ会議システム、業務中のリアルタイムでのパソコン接続により従業員の様子の確認などと、しっかりと事前に確立させています。

東急リバブルでは、以前より時差出勤制度を導入するなどと働き方を柔軟にする動きが活発でしたが、2016年よりリテレワークを導入しています。
東急リバブルは営業職に対してもテレワークを導入したという点で注目を集めている企業です。

女性の活躍に力を入れている資生堂でもテレワークは導入されています。
資生堂はテレワークの導入と育児・介護支援が手厚いことで知られています。

 

テレワーク導入と中小企業

中小企業では、大企業に比べてテレワークの導入が進んでいません。
その理由は、資金面の問題が大きいのですが、中小企業だからこそ退職者を防ぐために、テレワークの導入を進めるべきであるという意見もあります。

少ない中でも、テレワークを導入している企業はいくつか存在しており、そのひとつが株式会社スリーエスです。

株式会社スリーエスでは、生活の変化による長期勤務者の退職を防ぐためにテレワークの導入を進めています。

また、株式会社沖ワークウェルでは、重度障害者に対して在宅勤務による就職機会を設けています。

このほか、株式会社オルツや株式会社クナイなど、数多くの中小企業において、大規模でないながらも少しずつテレワークの導入が勧められています。

 

テレワークを導入した会社への転職

テレワークは、ライフワークバランスを充実させるためにも、非常に魅力的な働き方です。
生活スタイルの変化からテレワークをして働きたいという場合、企業にテレワークを導入してもらおうと働きかけることは難しいです。
​​​​​​​テレワークを導入している企業へと転職するという方法もあります。

テレワークを導入している企業で働きたいという場合は、まずは転職支援サイトを活用することが勧められます。
テレワークの導入が進むにつれて、テレワークができるということを売りにする企業も増えてきているので、大手の転職サイトでもテレワーク導入企業を探すことはできます。

しかし、テレワークを導入している企業を特別集めて紹介・マッチングしてくれる支援サイトもあるので、そちらを積極的に活用すると便利でしょう。
どのようなテレワークがおすすめなのかをしっかりと見極めてくれます。傾向としては、外資系の企業や金融・自動車・IT企業でテレワークの導入が盛んです。

テレワークを導入している企業を見つけたならば、どのような条件で活用できるのかをしっかりと確認することも重要です。
職種が決まっている場合もあれば、日数が決まっている場合もあります。

また、テレワークを導入するにあたって、ネットワーク環境の手配を自分で行うのか、企業側が手配するのかなどといった事前準備についてもしっかりと確認してから、就活をすると、後々の問題が少なくなります。